低BMI

低BMIとは、身体測定において算出されるBMI（ボディマス指数）が特定の基準値を下回っている状態を指す国際的な指標である。¹

BMIは、体重（kg）を身長（m）の2乗で除算した数値として定義される。²

世界保健機関（WHO）の基準においては、成人のBMIが18.5未満である状態が低体重（痩せ）に該当すると定められている。¹

我が国においても、厚生労働省が策定する「日本人の食事摂取基準」や厚生労働省による国民健康・栄養調査などにおいて、成人のBMI 18.5未満を痩せ（低BMI）の判定基準として広く採用している。¹

低BMIを示す背景には、遺伝的要因、環境的要因、生活習慣、あるいは基礎疾患の存在など、多様な原因が複合的に関与している場合が多い。²

過度な食事制限や偏食による栄養不足は、低BMIを招く主要な生活習慣上の要因の一つであり、エネルギーやタンパク質の摂取量が身体活動の維持に必要とされる水準を下回ることで発現する。³

また、神経性やせ症（神経性食欲不振症）をはじめとする摂食障害の病態においても、極端な低BMIが臨床的な特徴として観察される。¹

医学的および公衆衛生学的観点において、持続的な低BMIは健康障害リスクの増大と深く関連していることが知られている。¹

特に、骨密度の低下による骨粗鬆症のリスク上昇や、ホルモン分泌の異常に伴う月経異常・無月経、さらには免疫力の低下による感染症への易感染性が懸念される。¹

加えて、高齢者層における低BMIは、フレイル（虚弱）やサルコペニアの進行を早める主要な危険因子となり、日常生活動作（ADL）の低下や転倒・骨折のリスクを増大させる。¹

妊婦における低BMIは、低出生体重児の分べんリスクを高めることが指摘されており、次世代の健康維持という観点からも周産期管理や栄養指導の重要性が強調されている。²

このように、低BMIは単に外見上の痩せを示す指標にとどまらず、生命予後や生活の質（QOL）に影響を及ぼす重要な臨床指標として、医療および保健指導の現場で厳密な評価と対応が行われている。¹