術前補助療法

術前補助療法とは、悪性腫瘍に対する根治的手術を行う前に施行される薬物療法や放射線療法などの補助療法の総称である。¹

がんの治療において、手術などの局所治療の前に化学療法や放射線療法などの全身療法を先に行うアプローチであり、局所進行がんに対する外科手術の可能性を広げたり、微小転移を早期に制御したりすることを目的として実施される。²

術前補助療法の主な臨床的意義として、原発巣の腫瘍縮小があげられる。手術前に薬物療法などによって腫瘍を小さくすることができれば、乳がんにおける乳房温存手術のように、従来であれば手術が困難であったり臓器温存が不可能であったりした症例において、より侵襲の少ない術式を選択することが可能となる。¹

また、術前補助療法には画像診断や病理学的な効果判定を生体内で直接行えるという大きな利点が存在する。薬剤の投与に対する腫瘍の縮小効果を臨床的に直接観察・評価できるため、当該薬剤の有効性を個々の患者ごとに判定することが可能となる。もし投与した療法が無効であると判断された場合には、手術までの期間に別のレジメンへの変更を検討するなど、治療戦略の柔軟な修正が行える。²

さらに、臨床的に検出不可能な微小転移に対しても、術前補助療法は全身化学療法などを通じて早期に介入することができる。手術前の段階から血液を介して全身へ薬剤を行き渡らせることで、術中の操作によって腫瘍細胞が血行性やリンパ行性に転移するリスクを低減させることが期待されている。¹

一方で、術前補助療法にはいくつかの副作用やリスクも伴う。化学療法や放射線療法による有害事象が発生した場合、患者の全身状態が一時的に低下し、予定していた根治手術の実施時期が遅延する可能性がある。また、治療の効果が得られなかった場合には、腫瘍が進行してしまい手術の適応そのものを逸してしまう危険性も否定できない。そのため、腫瘍学、外科学、放射線腫瘍学などの専門医による綿密な評価と適応の判断が不可欠である。²

このように、術前補助療法は集学的治療の重要な一環として位置づけられており、生存率の向上やQOL（生活の質）の維持を目的として、様々な癌腫の治療ガイドラインに基づき臨床現場で広く応用されている。¹