がん検診

がん検診とは、無症状の健康な人に対して問診、身体診察、画像診断、血液検査などの検査を実施し、悪性新生物（がん）の早期発見と早期治療につなげることで、がんによる死亡率の低下を図る医学的介入である。¹ がんは日本人の死亡原因の第1位を占める重大な疾患であり、その対策として厚生労働省や地方自治体が主体となって対策型検診を推進しているほか、個人が医療機関等で受診する任意型検診が行われている。²

がん検診の最大の目的は、がんが進行して自覚症状が現れる前の段階で発見し、適切な治療を行うことによって生命予後を改善し、死亡を減少させることにある。¹ 検査の有効性が科学的根拠（エビデンス）に基づいて証明されているものを対策型検診と呼び、我が国では胃がん、子宮頸がん、肺がん、乳がん、大腸がんの5種類が、住民健診などの公衆衛生施策として実施されている。²

対策型検診において対象となる集団（ターゲット・ポピュレーション）全体での利益が不利益を上回るためには、厳しい精度管理が不可欠である。¹ 利益としては死亡率低下のほか、早期発見による治療侵襲の軽減があげられるが、不利益としては、がんではないのに陽性と判定される偽陽性や、本来発見しなくてもよい過剰診断、検査に伴う偶発症や被曝などの身体的負担、精神的不安などが存在する。¹

これに対して任意型検診は、人間ドックや医療機関の個別の健康診断などを通じて、個人が自らの健康管理や予防の一環として自費または保険外診療で受診するものである。² 任意型検診は多様な検査項目を選択できる利点がある一方で、公的機関による品質管理や統一された精度管理の枠外で行われることが多く、利益と不利益のバランスについて受診者自身が十分に理解し判断することが求められる。¹

各がん種における具体的な検査方法には、それぞれ固有の特徴と限界がある。 胃がん検診では胃部X線検査（バリウム検査）または胃内視鏡検査（胃カメラ）が用いられ、肺がん検診では胸部X線検査および喀痰細胞診が実施される。² また、大腸がん検診では便潜血検査が行われ、乳がん検診ではマンモグラフィ（乳房X線検査）が、子宮頸がん検診では子宮頸部細胞診が標準的な検査手法として採用されている。²

これらの検査で要精密検査（再検査）の指示を受けた場合には、精密検査を受診して確定診断をつけることが極めて重要であるが、陽性と判定された者のうち一定割合が精密検査を受けずに放置する事例が問題視されている。¹ 精度管理においては、受診率の向上だけでなく、精密検査受診率の把握と向上、がんの発見率、陽性反応的中度などの指標を継続的に評価し、医療安全と診断の質の維持・向上を図ることが国のがん対策推進基本計画等でも強調されている。²